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ポジティブメンタルヘルス推進リーダー養成講座(入門編) (4117302)

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組織開発や人材育成、イノベーション手法のノウハウを活用するポジティブメンタルヘルスは、経営企画、人材育成、職場のリーダーの方々の必須スキルです。「ポジティブメンタルヘルス推進リーダー養成講座(入門編)」では、基本的な考え方から、現場で使えるツールやテンプレート等超実践的なノウハウをお伝えします。
一歩踏み出すきっかけに、また現在の活動をブラッシュアップするヒントとしてご活用ください。
★初回限定、特別価格です

日時

2017年11月30日(木) 13:30-18:00
2017年12月6日(水) 13:30-18:00
2017年12月15日(金) 13:30-18:00

カテゴリー

共通業務(契約管理、BCP、コンプライアンス、人的資産管理、人材育成、資産管理)・セキュリティ・システム監査 業務遂行スキルヒューマンスキル

講師

木村玲美 氏
(浜松総務部有限会社  代表取締役 NPO法人しなやかワーク 代表/ABD協会認定ファシリテータ)
リクルート等を経て現職に。ITコーディネータ、産業カウンセラー、メンタルヘルス・マネジメント1種。国土交通省MOTAS刷新可能性検討委員会、経済産業省IT経営教科書策定委員などを歴任する。IT企業の組織開発、人材育成を得意とする。また日経グループでITコーディネータ養成講師、中央災害防止協会東京安全衛生教育センター講師を務める。東京大学職場のメンタルヘルス専門家プログラム修了、日本産業衛生学会会員、ポジティブ・メンタルヘルスによりIT子会社の組織力が向上し2桁の休職者が0になった支援実績を持つ。
 
『JUASひとと組織のwell-beingプロジェクト』、『ABD読書会アクティブ・ブック・ダイアログ』、ABD協会認定ファシリテータ。

ゲスト:小澤公良 氏
(日本橋メンタルクリニック  院長 精神科医/産業医 )

参加費

JUAS会員/ITC:33,000円 一般:42,000円(1名様あたり 消費税込み、テキスト込み)【受講権利枚数1枚】

会場

一般社団法人日本情報システム・ユーザー協会(日本橋堀留町2丁目ビル2階)

対象

経営層、人事総務部門、教育部門、情報システム部門、部門長、職場のリーダー、チームを活性化したい方、well-being、ポジティメンタルヘルスに興味のある方
*メンタルヘルス、デザイン思考など事前に特別な知識は必要ありません。
*コンサルタント、講師業等外部支援者の方は今回対象外です。初級

開催形式

講義、グループ演習

定員

20名

取得ポイント

※ITC実践力ポイント対象のセミナーです。(2時間1ポイント)

特記

※全3回通しでご受講いただくセミナーです。

ITCA認定番号

申請中

ITCA認定時間

13.5

主な内容

イノベーション人財の育成、イノベーティブなチームづくりは各企業にとって急務の課題です。一方メンタルヘルス対策は対処療法に追われあまり成果をあげていないのではないでしょうか。

この二つの課題を同時に解決するのが『ポジティブメンタルヘルス』です。ポジティブメンタルヘルスは、デザイン思考等のイノベーション手法、AI、幸福学等の組織開発手法、その他人財育成手法を用い、自律的な個人、集合知の高いイノベーティブ組織をめざします。

今回ポジティブメンタルヘルスにより、メンタル不調による休職者が2桁から0に減少しかつ集合知による課題解決力が大幅にアップしたIT子会社をサポートしたコンサルタントが講師を務めます。

基本的な考え方から、現場で使えるツールやテンプレート等超実践的なノウハウをお伝えします。また各企業、各職場に応じた展開計画も立てることができます。
一歩踏み出すきっかけに、また現在の活動をブラッシュアップするヒントとしてご活用ください。


<内容>
ポジティブメンタルヘルスの概要と周辺の考え方
  ・ポジティブメンタルヘルスとは
  ・ポジティブメンタルヘルスの周辺
    (デザイン思考、AI、幸福学、ワークエンゲージメント、インクリュ―ジョン等)
  ・ポジティブメンタルヘルス導入のポイント
  ・人材育成プログラムとの連携のしかた

 ポジティブメンタルヘルスで活用できる手法・ツールと体験
   ・強みと価値観にフォーカスした『AI(アプリシエンティブインンクワイアリ)』をポジティブメンタルヘルスに活かす
   ・『デザイン思考』をポジティブメンタルヘルスに活かす
   ・『幸福学』をポジティブメンタルヘルスに活かす

 ポジティブメンタルヘルスを自社、自職場での展開する
   ・自社、自職場のポジティブメンタルヘルスの展開方法
   ・働き方改革、生産性向上、健康経営、インクリュ―ジョンなどの取り組みとの連携
   ・産業保健部門、医療者の活用方法

 
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